サブプライムローンがダメになると、どんな影響があるの？

8月17日の日経新聞朝刊で、これ以上ないくらいわかりやすい図がありましたのでスキャンしました。ほんと、わかりやすいです。
以下は経済オンチの私の拙い解説（らしきもの）です。
サブプライムローンとは、アメリカの信用力の低い個人向け住宅融資のことで、もともとリスクが高いものですが、住宅価格が上昇していれば債務者が支払えなくなっても担保としての力は上がるから、まあなんとかなったわけで（債務者は家を売って借り換えてもいいわけですし、債権者は家を取り上げて売り払えばウッシシですし）。実際このローンは商品としてよく売れたようです。ところが90年代末から住宅価格が伸び悩み、債務者の延滞率も高まってきたため、破綻の危機があったという背景（実際には住宅価格が高い時期に審査が甘くなったというお決まりの話もあり）があります。
で、なんでそんなアメリカのサブプライムローンが危機になると、日本の円高や株価下落に影響するのかというとそれが左図のようなロジックになるのです。
要は貸付利率の高いローンなもんで、世界各地の投資機関が魅力的な金融商品として資産に組み込んでいたんですね（もちろん日本も）。それでこれがやばいとなれば、そこから(左図のABS。自動ブレーキシステムじゃない）資金を引き上げ、手持ちの株式を売って利益確保・穴埋めに走ったり、米ドルからより力の強い通貨にそのお金が流れたりといった現象が起きるということです。
当面は株価下落や円高傾向は続くのでしょうが、一番のポイントはこの影響がアメリカ本国の消費にどの程度影響を与えるか、という点。これがさらなる円高と結びつくと日本の企業業績悪化、さらに個人消費低迷につながりかねないというのが図で示されている形になります。
専門家の分析では、日経平均株価は15,000円台はまず割らないだろうけれども、調整までには長期間かかると見ているようです。円相場は、アメリカ（FRB)がどの程度利下げに動くかによりますが、いずれにせよドルのパワー低下は避けられず、110円台を超える円高も予測されているようです。
このように、世の中にあふれるお金というものは、消費か投資かに動き回るので、全部つながっているということがよくわかりますね。しかし、日本のバブルのとき同様、金融機関というのは非常に責任の重い存在なのだなぁとつくづく感じます。

※サブプライムローンについてもっと詳しく知りたい場合は、ウィキペディアのリンクもご参照のこと。危機の背景や構造がもっと詳しく書かれています。